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言葉の意味と、その解説。
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学童クラブは、親が働いている家庭の児童らを学校内や児童館などの施設で預かる、いわば低学年児童向けの放課後の託児施設としての機能を持っている。この学童クラブは、全国で約1万2000ヵ所あり、厚生労働省の補助金を受け、大半は市町村等の自治体が運営している。障害児が就学した場合、保護者が共働き家庭の場合は、放課後の託児が不可欠となるが、多くの自治体では障害児の受け入れに対して消極的となっている。障害児を受け入れると、介助する指導員を増員しなければならず、事故等の発生も多くなることを懸念しての事と思われる。東京杉並区のように、重度の障害児を専門的に受け入れる学童クラブを2002年4月から設置するなど積極的な取り組みをしている自治体もある。
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学習障害とは、顕著な読みやひらがなや漢字などを書くことの障害、話すことの障害や計算障害、図工、美術等における構成障害等によって、学校生活における不適応反応が生じることをいう。これらの結果、2次的にチックや抜毛症、不登校などを生じることも少なくない。一般的には問題を認めず、運動能力にも問題は無いが、神経心理学的な障害、特に聴覚や視覚による感覚器官が関与する概念化の過程に障害があり、これが学習能力に影響して障害が生じると考えられている。
自閉児(自閉症児)の特徴は、周囲に対して無関心であり、同年齢の子供はもとより、親をはじめ人とのコミュニケーションが困難な点にある。また、常道的で反復的な異常行動を示し、言語面ではオウム返しの言葉(反響言語)等が特徴である。その反面、自分が興味をもった対象には固執し、熱中する。脳機能障害、特に認知機能の障害を基盤にもち、コミュニケーションの障害を主とする発達障害と考えられている。
自閉症の中には、知的にはそれほど問題が無く、特異的な才能をもつ等の特徴をもった高機能自閉症(アスペルガー症候群)といわれるタイプがあり、学習障害や注意欠陥/多動障害との関連が話題となっている。治療教育としては、周囲の人々や状況に対する関心を強化するために、身体接触をはじめとした積極的な働きかけが必要とされている。そのうえで、必要に応じて認知訓練等が試みられている。
代表的な症状としては、活動性が異常に強く、落ち着かない、衝動的、走り回る、興奮しやすいといったもので、2~3歳で気づかれることが多い。ドイツの医師ホフマンが初めて報告した。本症候群は認知、概念化、言語、記録、注意集中、衝動の抑制、運動機能などの障害が組み合わさっており、知能は正常範囲内でも、様々な程度の学習障害や行動異常をともなう事が多い。
日本でも注目を浴びるようになった背景には、子供集団(保育所、幼稚園、学校等)での規制が強くなった事も影響していると考えられる。その反面、保育所、幼稚園において自由保育(子供に任せる保育)と称して、規律ある生活場面をまったく経験させていなかったことも影響する場合がある。幼児期には、愛着障害においても、このような症状が見られることがあり、安易に注意欠陥/多動障害と決め付け、薬物療法に依存することは望ましくない。
乳幼児を強く揺さぶると、硬膜下血腫等の脳諸損傷や眼底出血による視力障害を起こし、最悪の場合は死に至る恐れがある。これは「揺さぶられっ子症候群」といわれ、親に抱かれて強く揺さぶられたり虐待されたりする場合に発症する。激しく頭を揺さぶられると、頭蓋骨の内側にある硬膜と脳とをつなぐ血管が損傷を受けて出血したり、脳が回転して脳全体が損傷を受けたり脳浮腫を生じて死亡することもある。このような症例は、アメリカでは1960年代から被虐待児症候群の一つとして知られていた。脳が萎縮している乳幼児に生じやすく、健康な子供の場合には少ないという報告もある。日本でも、このような被虐待児症候群に該当する症例が報告されており、硬膜下血腫等の場合には慎重に検討する必要がある。
成人病とは、中年期以降に発症し、脳卒中、虚血性心臓病、動脈硬化、高血圧などの循環器疾患の他に、糖尿病、肝硬変、慢性腎炎などが主な疾病である。これらの症状が小児期でも見られるようになり、小児成人病と言われるようになった。子供の場合の主な症状としては、高度肥満、高血圧、高脂血症、糖尿病等が指摘されている。小児肥満は、学童期で約2割近いことが報告されており、なかには高脂血症や高血圧症をともなう事も少なくない。小児成人病が多くなってきた背景には、生活習慣病と言われるように学童の運動量(労働消費量)の不足、外食等による摂取カロリーの増大、特に脂質成分の上昇など環境的要因が指摘されている。小児成人病に進行する危険因子が気づかないうちに蓄積されていくことが多いため、サイレントディジーズともいう。
これまで全く元気にすごしていた乳幼児が、ある日突然に死亡し、解剖してもはっきりとした原因が認められない場合をいう。発生頻度は、欧米諸国では出生1000に対して1~5。日本においては3000人に1人の発生という。男女差は見られず、発症年齢では生後2~4ヵ月に多く、生後5ヵ月以内に約80%が発症しているが、幼児期においてもみられる。睡眠中に異常が発生したと考えられているが、冬季の報告例が多く、うつぶせ寝が本症の発症に関係しているという疫学的な調査報告が相次いでいる。
厚生労働省では1998年6月に、乳幼児突然死症候群の要因として「両親の喫煙」「人工栄養」「うつぶせ寝」の3点を指摘した。このような事から、うつぶせ寝にして放置することはさけたほうがよい。本症の発生病理について、いまだ確定的なことはないが、脳幹機能の異常、特に睡眠時の無呼吸と覚醒反応の異常等が影響しているのではないかと考えられている。最近では脳内の神経伝達物質であるセロトニンの作用が抑制されたためという報告がある。
「ガンの子供を守る会」は、国からの補助金等を受けて、東京亀戸に総合的なガンの子供の家族支援施設「ペアレンツハウス」を設立した。東京には小児ガンを治療する専門病院が数多くあり、地方から上京して治療を受ける例も少なくない。このような場合、ペアレンツハウスでは、治療経過中に入院先病院から外泊を許可された子供と家族が一緒に宿泊することができる。実際に、親子が生活をともにする事によって、子供が驚くほどの回復力を発揮するケースもあるという。
病院の子供にも教育が欠かせないという認識が高まり、文部科学省は1994年に病弱学校の充実を求める通知を各都道府県に出した。現在、病弱養護学校は全国に95校、病院内の「院内学級」など小規模なものは全国に801学級あり、少子化のなかで増え続けている。しかしながら、病院で1ヵ月以上学校を休む生徒が8万人おり、そのうち5500人が院内学級等の病弱学校で学んでいたにすぎないという。成長し発達していく子供たちの権利擁護のためには、入院している乳幼児に対しては保育、学童に対しては教育が不可欠であり、院内学級の拡充が求められている。
医療保育とは、医療と関わりの深い小児病棟や病児保育等の現場で病児を対象として保育的なケアを行うことを意味する。病棟に保育士を導入して、入院している乳幼児、学童の入院生活の質向上(QPL)を図ることでより良い治療を行おうと努力している医療機関が全国に150病院近くある。2002年4月には医療保険制度のもとで病棟保育士加算が認められ、入院している子供の療養環境がいっそう改善されることが期待されている。病棟保育士は、家庭生活から分離され単調な入院生活となりがちな子供に、乳幼児とのスキンシップや幼児、学童の遊び相手、勉強相手等を行い、子供の心身の健康回復に重要な役割を果たしている。また、「日本医療保育学会」では、保育士をはじめ看護師、医師、教師、臨床心理士等が参加して、全国的なネットワークのもとで医療保育の進展に取り組んでいる。
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